「「300人委員会”が掲げる綱領21ヶ条」」  

晴耕雨読 2007/11/1より転載

「「300人委員会”が掲げる綱領21ヶ条」」  世界は「大宗教戦争」のまっただ中にある

ロスチャイルド一族
300人委員会
につづく記事です。最初に上記記事からお読みいただくことをお勧めします。

まず、ほんとうかデタラメかは別として、「300人委員会”が掲げる綱領21ヶ条」は今後の方向性を示すものですから、これまでと現在を漫然と見ているだけではその“趣旨”は理解できないはずです。

「300人委員会”が掲げる綱領21ヶ条」なるものがほんとうに力があるものとして存在するのかどうかを含めて、インサイダーではないので、たんなる推測ということで疑問に応えてみます。

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スパルタコスさんへ:これまでと現在に囚われている「感想と疑問」のように思えます。投稿者 あっしら 日時 2004 年 5 月 18 日

>先進国の核開発なら、平和目的のものは反対しないだろう。アメリカならば軍事目的でも反対しないんじゃないのか?全然反対してないんじゃないですか。核融合技術など何のために必要なのか?

「1)委員会指揮のもと、ワンワールド政府=新世界秩序を確立する」と「2)すべての国民国家のアイデンテイテイ・民族性と民族的な誇りを完全に粉砕する」という条項があるのに、「先進国..」だとか「アメリカならば...」といった疑問を出されるのは、あなたがこれまでと現在に囚われているからではないでしょうか。


まず、核分裂を利用している限り、核兵器への転用が抜け駆けで行われる“危険性”が付きまといます。そのような“反乱”を避けるため、核技術の利用を監視可能な範囲に限定したいと思うはずです。

また、核分裂の日常的利用は、現在及び将来に関わる恒常的な危険性です。
そして、その危険性は、格別の一等地に居住できる人たちをも巻き込みかねないものです。

核技術の制限には、「5)脱工業化ゼロ成長政策に基づき、」という前提が付いていることが重要だと思います。

「脱工業化ゼロ成長政策」となっていますが、意図的にそういう政策を採らなくとも、このまま「近代経済システム」が続いていけば否応なく“ゼロ成長”に陥ることになります。

そうなったとき、ことさら我が身にも致命的な危害が及ぶ可能性がある核分裂技術の利用は限定的なものに抑え込むというのはそれほどぶっ飛んだ発想ではないと思います。


>都市の人口を激減させるなどと言っているが、その兆候はどこにあるのですか?日本ですか?中国ですか?アメリカですか?

国の名前を挙げて云々することの誤りは前述の通りです。

「7)ポルポト政権(カンボジア)の実験を応用し、都市の人口を激減させる」に関することだと思いますが、ポルポト政権云々はともかく、都市の人口が激減する(正確に言えば都市の正常人口が激減する)可能性はあります。

近代の都市は、従来的な「管理(支配)及び消費のための都市」と近代特有の「大規模産業のための都市」に類型化することができます。

「脱工業化ゼロ成長」になれば、「大規模産業のための都市」の存在意義性は薄れることになります。

そして、非都市的基盤で生活する人たちのことを考えれば、そこから起きる“反乱”を防止するため、産業の分散化が志向される可能性はあります。

もう一つの「管理・消費のための都市」は、農漁業を含む産業の余剰を支えにした寄生物とも言えるものです。国家機構の構成員、金融利得生活者、大企業の経営者・管理者といった人たちは、産業力の進展に伴う余剰の拡大につれ増大しました。

現在でも、ホワイトカラーの首切りやわずかですが公務員の削減が行われていますが、“彼ら”がゼロ成長のなかでも自分たちの利得を増大させたいと思うのなら、同じように余剰を掠め取って生きている他の連中を排除して(減らして)いく必要があると判断するのは自然です。

(正確に言えば都市の正常人口が激減する)と書いたのは、スラムの形成により統計上の都市人口は減らないどころか増える可能性もあると思っているからです。

スラムの住民は、都市市民とは言い難い、都市市民のおこぼれ(廃棄物)にすがって生きていかなければならない存在です。


>シーク教徒は破壊的カルトではありません。もっとシーク教徒についてよく知って下さい。

「14)ムスリム同胞団、イスラム原理主義、シーク教などの宗教的・破壊的カルトグループを圧迫し、マインド・コントロールの実験をする」に関する疑義だと思いますが、それなら、ムスリム同胞団やイスラム原理主義も、シーク教徒と同じく破壊的カルトではありませんよ。

シーク教が、イスラムとのリアルな出会いのなかでヒンドゥから生まれ出た“イスラム”的宗教であることを考えれば、イスラム的宗教を敵対視し、それをなんとかしようという動きだとも言えます。


>コンピューターとサービス産業のみに電力供給なんてできるのかね。

戦後日本でも傾斜生産方式がとられたり、ソ連型計画経済があったのですから、コンピューターとサービス産業のみに電力供給という規制もできないわけではないでしょう。

ただし、「核エネルギによる電力供給を廃止する」対象からコンピューターとサービス産業は除外するとも読める条項ですから、原子力発電による電力供給量を制限すれば実質的に可能な政策です。

(コンピューターとサービス産業が消費する電力量だけ原子力発電により供給するという政策)


>飢饉と疫病が流行っている国に限って、人口が増え続けているようにも見えるが・・


「9)先進国には局地戦争を起こし、第3国には飢饉と疫病を広めて2050年までに30億人の“無駄飯くい”の人々を殺す」に関するものだと思いますが、現在は、「人道援助」がそれなりに行われています。

また、家族の労働力の多寡がそのまま家族全体の生存条件を決するという状況にあり、乳幼児の死亡率も高いことからそれを補うためにも多産です。

アフガニスタン侵攻後に、米英占領軍がアフガニスタンの女性に“永久避妊薬剤”を注入しているという情報も流れています。

現在の先進国がゼロ成長になり、国内で生活困窮者が増大すれば、貧困国に対する「人道援助」が今ほど行われなくなる可能性が高いと思っています。

そうなると乳幼児の死亡率がさらに高くなったり、飢餓者の増大とともに妊娠を継続することが困難になる女性も増大するはずです。
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