不正が濃厚になる米大統領選挙

2016年10月26日   田中 宇 より転載http://http://tanakanews.com/161026election.php

不正が濃厚になる米大統領選挙

2016年10月26日   田中 宇
 11月8日の米大統領選挙の投票日まで2週間を切った。私は8月末の記事「米大統領選挙の異様さ」の末尾で「米選挙も、6月の英国のEU離脱投票と同様、最後の2週間で世論調査の歪曲がはがれて(トランプ優勢の方に)ゆらぐ」といった感じのことを書いた。だが、この私の予測と裏腹に、世論調査の多くは、10月前半に女性問題などを理由にトランプの劣勢が拡大して以来、クリントン優勢のまま趨勢が変わっていない。世論調査が正確だとしたら、クリントンの勝利が確定しつつある。 (米大統領選挙の異様さ) (Poll: Most see a Hillary Clinton victory and a fair count ahead)

 だが、クリントン支持を表明してきた映画監督マイケル・ムーアは最近、トランプの勝利を予測する内容の講演をしている。ムーアは、トランプ支持者が多い「ラストベルト(すたれた元工業地帯)」のミシガン州の出身で、メキシコなどに拠点を移してしまった自動車産業の元従業員たちが、中産階級から貧困層に転落した末に、自由貿易に強く反対するトランプを熱烈に支援する様子を、身近で体験し、それをもとに7月末、トランプの勝利を予測する分析を発表している。私は、8月初めの記事「米大統領選と濡れ衣戦争」で、それについて書いた。 (米大統領選と濡れ衣戦争) (Michael Moore: "Trump's Election Will Be The Biggest Fuck You Ever Recorded In Human History") (Michael Moore: Here’s Why Trump Will Win The Election [VIDEO])

 今に至っても、ムーアは依然としてトランプ勝利の見方を変えていない。ムーアは最近の講演で「トランプは自動車産業の経営者に面と向かって『私が大統領になったら、米国からメキシコに移した工場から、米国に逆輸入する自動車に、35%の高関税をかけてやる』と言い放った。こんなことを言った政治家は、今までにいなかった(だからラストベルトの人々はトランプを熱烈に支援する)」「大金持ち(自動車産業の経営者、自由貿易推進の政治家、金融界など)のせいで、中産階級から貧困層に転落させられた(ラストベルトの)人々に残された、大金持ちに復讐する最後の手段が『投票』だ。人々は、トランプに投票することで、大金持ちに復讐する」といった発言を放ち、トランプの勝利を予測している。 (MICHAEL MOORE: HERE'S WHY TRUMP WILL WIN ELECTION) (Stop it with the Clinton coronation. Trump can still win)

 ムーアの言い方は劇的・感動的で、それを見て「ムーアは、実はトランプ支持者なのだ」という指摘が出ている。私もそう思う。トランプはもともと民主党の予備選でクリントンに負けた左翼のバーニー・サンダースを支持していた。サンダースが敗退した後、ムーアはクリントン支持を表明したが、ラストベルトの状況に関するムーアの見方は、トランプの姿勢とほとんど同じだ。ムーアは昔から、ドキュメンタリー映画の撮影対象に近づくため、ニセの政治姿勢をとる策略をやってきた観がある。一般に、トランプ支持を表明する人が「マスコミはトランプを落選させようと歪曲報道している」と主張しても「あいつはトランプ支持者だから、あんなおかしなことを言っているのだ」としか思われない。クリントン支持を表明しながら、反トランプ的なマスコミの歪曲を指摘する方が信用力・政治力を持てる。トランプの勝利を予測するムーアの指摘は、8月のものも今回のものも、説得力がある。 (MICHAEL MOORE VOTING FOR TRUMP?) (Trump's army: behind the scenes at a campaign HQ - Courtney Weaver)

 10月18日には、ジョン・ケリー米国務長官が、エクアドル政府に圧力をかけ、ロンドンの駐英国エクアドル大使館に4年前から亡命しているウィキリークスのジュリアン・アサンジが、大使館のインターネット接続を使えないようにした。アサンジのウィキリークスは、米民主党の上層部が送受信した電子メールの束を、どこからか入手し、ネット上で公開し続けてきた。メールの束には、クリントン陣営によるさまざまな不正行為が書かれていたが、今後さらに驚くべき不正行為を書いたメールか公開される可能性があった。民主党オバマ政権は、クリントン支援のため、アサンジがクリントン陣営のメールを公開できないよう、在英エクアドル大使館に圧力をかけ、アサンジにネット接続を使わせることをやめさせた。ウィキリークスによると、武装した英当局の部隊が一時エクアドル大使館を包囲し、アサンジを殺しにきたかと思わせる一幕もあった。 (John Kerry Severes Julian Assange Internet, Assassination Looming?) (IS JULIAN ASSANGE ALIVE? WIKILEAKS SAYS ARMED FORCES ARE OUTSIDE OF ECUADORIAN EMBASSY)

 これまでマスコミは、ウィキリークスが暴露したクリントン陣営のメールをできるだけ小さく報道してきた。今後も同じようにやれば、暴露メールが選挙に与える影響は大きくならない。もしマスコミの世論調査が正しく、クリントンが十分に優勢なら、ウィキリークスが追加のメールを暴露してもクリントンの優勢は揺るがず、わざわざケリー国務長官がエクアドルに覇権を行使して圧力をかけ、アサンジの「言論の自由」を奪う必要はなかったはずだ。ケリーがエクアドルに圧力をかけたことは、ウィキリークスの追加のメール暴露によって、クリントンが劣勢になって選挙に負ける可能性がかなりあることを示している。 (Ecuador admits it has 'temporarily restricted' Assange's Internet access) (Silencing Assange: `US establishment in panic over Clinton WikiLeaks emails') (米選挙不正と米露戦争の可能性)

▼違法移民流入黙認も選挙不正の策略だった

 ウィキリークスが暴露したメールの束の中に、クリントンの選挙参謀の一人であるジョン・ポデスタが送受信したメールがある。その一つが、どのように世論調査を歪曲するかを書いたものがある。それによると、世論調査のサンプルをとる際、民主党支持が共和党支持よりはるかに多い黒人やヒスパニック系などのサンプル数を、正確な人口比よりもわずかに多めにすることを繰り返していく。黒人の8割以上が民主党支持だから、黒人のサンプルを人口比より5%増やすと、クリントンが実勢より4%有利になる。もともと米国全体での党員数は、共和党より民主党が多いので「言い訳」もしやすい。こうした若干ずつの歪曲を、いくつかの人種や階層に対して行うことで、クリントン優勢の世論調査結果を捻出している。 (Texas Rigged? Reports Of Voting Machines Switching Votes To Hillary In Texas) (New Podesta Email Exposes Dem Playbook For Rigging Polls Through "Oversamples")

 オバマ政権は、メキシコなどからの違法移民の流入を黙認し、米国在住の違法移民は1200万人と概算されている。彼らは、運転免許の取得が許されており、運転免許証を提示すれば米国民でなくとも有権者として登録できる。違法移民の14%が有権者登録しているという。違法移民の多くはヒスパニックで、伝統的に民主党支持が多い。オバマ政権の米政府が違法移民の流入に寛容だった理由の一つは、民主党に入る票を増やすためだったと考えられる。このほか米国では、2つ以上の州で有権者登録している(2回以上投票できる)人が280万人、死亡後も有権者登録が残っている(遺族などが2回投票している)人が180万人いると概算され、無効またはひどく不正確な有権者登録が合計2400万人分あるという。米国の選挙システムは、かなり腐っている。 (WikiLeaks Releases Details of Exactly how Hillary is STEALING THE ELECTION!) (Trump Lays Out His Plan For First 100 Days In Office: Here Are The Highlights)

 世論調査を歪曲し続けると、最終的な投票結果と食い違ってしまう。それを避けるため、今年6月の英国のEU離脱の国民投票では、投票日までの最後の2週間に世論調査の結果が変容し(歪曲が修正され)ていき、残留優勢が離脱優勢に転換していった。今回の記事の冒頭に書いた「米国でも投票日2週間前から世論調査におけるクリントンの優勢が崩れるのでないか」という私の予測は、この英国での経緯に依拠していた。だが実際には、投票日まで2週間を切っても、世論調査結果におけるクリントン優勢は揺るがない。しかも、優勢なのは世論調査結果だけで、実際の支持は、もっと拮抗しているか、トランプの方がやや優勢かもしれないことがうかがえる。このままの趨勢で投票日になると、世論調査の「はずれ」が結果的に目立ってしまう。 (英国がEUを離脱するとどうなる?) (What Trump has in common with the Brexit vote) (英国より国際金融システムが危機)

 マスコミなど米国の上層部(エスタブリッシュメント)が、「はずれ」を引き起こして世論調査に対する信頼を落下させるつもりであるとは考えられない。上層部は、世論調査どおりの「選挙結果」を出すつもりであると考えられる。世論調査だけでなく、最終的な投票の結果も歪曲する、つまり実際の投票結果とは別物の結果を歪曲して発表する「選挙不正」を行うつもりでないか、ということだ。 (America's Voting Machines Are a Disaster in the Making) (US polls do not matter, US never a democracy: Analyst)

▼米国での選挙不正はシステム的に簡単

 人類にとって「輝かしい民主主義の金字塔」である(はずの)米国で、選挙不正が行われるはずがないと、多くの人が思っているかもしれない。だが実のところ、米政界の2大政党が結託してその気になれば、大統領選挙や予備選挙、連邦議会選挙などにおいて、選挙不正を行うことは、技術的に非常に簡単である。そのことは、10年以上前から指摘されている。私も03年以来、この件について何本も記事にしている。 (アメリカで大規模な選挙不正が行われている?) (不正が横行するアメリカ大統領選挙) (不正が予測される米中間選挙)

 詳しくは、上記のリンク先の私の過去記事を読んでいただきたいが、簡単に書くと、米国で使われている投票機の多くは90年代のマイクロソフトのセキュリティ皆無の基本システム(OS)である「ウインドウズCE」で動いており、事前にROMメモリを差し替えておくことで、有権者の意思と異なる投票結果が記録される事態を実現できる(米国の分析者の記事の中には投票機が「ウインドウズXPもしくは2000」で動いているとの指摘があるが、ROMメモリで起動するのはXPや2000でなくCEだ)。現場の選挙管理委員は、たとえ「どんな不正も許さない」と思っていたとしても、上層部が派遣してきた「投票機の技術者」が投票機の点検や改善と称してROMメモリを差し替えることに対し、わずかの疑いも抱かないはずだ。 (How to Hack an Election in 7 Minutes) (Vote rigging is easy, says expert)

 米国で使われている投票機の3分の1には、投票結果を紙に印字する機能がついている。この方式の場合、投票結果が自分の意思と異なっていると、有権者が印字結果を見ておかしいと気づき、選挙管理委員会に抗議するので選挙不正ができない。だから、選挙不正は、印字機能がついていない投票機が使われている選挙区だけで行われる。こうした選挙不正のやり方は、すでに今回の大統領選挙の民主党の予備選挙でも行われていた。 (In ballots we trust: E-voting, hacking and the 2016 election)

 クリントンが勝ち、サンダースが負けた米民主党の5月の予備選挙の後、米スタンフォード大学の大学院生らが、この選挙でサンダースを不利に、クリントンを有利にする不正が行われたと指摘する研究結果を発表している。それによると、印字機能がついている投票機が使われている州だけを集計すると、クリントンの得票率が49%、サンダースの得票率が51%でサンダースの勝ちだったが、印字機能がついていない投票機の州だけを集計すると、クリントン65%、サンダース35%でクリントンの勝ちだった。このことから民主党本部は、印字機能がついていない投票機のROMを細工を施したものに差し替えて、サンダースに投票した党員の何割かの投票結果をクリントンにすりかえることを実現したのだと考えられる。 (Are we witnessing a dishonest election?) (Stanford University Confirms Democratic Election Fraud) (Clinton Does Best Where Voting Machines Flunk Hacking Tests: Hillary Clinton vs. Bernie Sanders Election Fraud Allegations)

(投票機の製造会社のいくつかは共和党系の人々が大株主をしていいた経緯があり、選挙不正は「共和党が民主党を陥れるためのもの」と指摘されてきたが、今年の選挙を見ると、民主党内でも投票機を使った選挙不正が大々的に行われている) (Republicans Have Been 'Rigging' Elections for Years) (Diebold - Wikipedia)

 民主党本部の事務局が、何とかしてサンダースを落選させ、クリントンを当選させようとしていたことは、すでにウィキリークスが暴露したメールの束などによって明らかになっている。サンダース支持者の中には、民主党本部やクリントン陣営に失望・憤慨し、本選挙での投票を棄権する、もしくは(マイケル・ムーアのように?)こっそりトランプに投票するつもりの人も多い。この手の人々は、世論調査には「民主党(クリントン)支持」と答えるが、実際の投票では棄権もしくはトランプに入れる)。その分だけクリントンの勝算が潜在的に低下している。 (Young Voters Disgusted By "Negative Tone" Choose Not To Vote) (WikiLeaks - Search the DNC email database)

 予備選挙と本選挙で使われる投票機は同じものだ。従来の大統領選挙なら、民主党と共和党が(裏で談合しつつも)争う姿勢を最後まで保つので、民主党が(談合の範囲を超えて)選挙不正をやろうとしても、共和党が事前にそれを阻止する(ROMメモリの差し替えを許さない)事態になる。だが今回の大統領選では、共和党本部が事実上トランプを支持しておらず、民主党による本選投票日の大規模な選挙不正を、共和党本部が容認する可能性が高い。クリントン陣営は、民主共和両党の事務局の支援・黙認を得て、堂々と選挙不正をやれる状態だ。 (THE DEMOCRATIC PARTY IS GASLIGHTING AMERICANS ABOUT RIGGED ELECTION) (We're Sorry! - DNC Apologizes To Bernie For "Inexcusable Remarks")

▼不正選挙で落とされても受忍するのが米政界の不文律だったがトランプは拒否

 こんな事態だから、当然ながらトランプは「投票日にひどい選挙不正が行われ、本当はトランプ勝利なのに、それがクリントン勝利に歪曲される」「選挙不正が行われなければ選挙結果を受け入れるが・・・(不正が行われた場合は、受け入れない)」「共和党本部は、選挙不正が行われることを知りながら見ないふりしている」と主張している。共和党支持者の7割は「クリントンが勝ったら、それは選挙不正が行われたということだ」と考えている。だが、米マスコミはクリントン支持なので「わが国で選挙不正が行われるはずがない。トランプや共和党支持者は、自分たちの負けを認めたくないので不正が行われると騒いでいる。トランプは前代未聞のひどい候補者だ。落選して当然だ」と喧伝している。 (Trump turns fire on `phoney' opinion polls) (70% of GOP voters say a Clinton victory means rigged vote: Poll)

 トランプは、自分を落選させる選挙不正が行われた場合、選挙結果を認めない姿勢を強く打ち出している。対照的に、民主党の予備選挙で不正に落選させられたサンダースは、選挙後に不正が指摘されたのに黙ったままで、落選を受け入れてクリントンを支持すると表明した。この違いから透けて見えるのは、どうやら米政界では以前から選挙不正が行われ、落選させられた側が不正をしつこく指摘することが禁止されている不文律があったことだ。サンダースは上院議員で、選挙を何度も経験している。トランプは今回が初めての選挙出馬で、当初から「自分は(職業)政治家でない(政界のインチキな不文律に従わない)」と強調している。 (Paul Craig Roberts Roars "Rigged Elections Are An American Tradition") (Donald Trump vs. Hillary Clinton: How Trump Exposed Americans' Divisions)

 米政界にとって最も大事なことの一つは「(実は談合や不正に満ちた「2党独裁」である)2大政党制のシステムを壊さず維持すること」だ。不正の結果として落選した候補者が、不退転の決意で選挙不正と戦ってしまうと、2大政党の談合体制に回復不能な亀裂が入りかねない。だから、不正の指摘をしつこく続ける議員や党員は、自分の党の上層部から圧力をかけられ、主張をやめざるを得なくなる。「プロ」のベテラン政治家であるサンダースは、2大政党制の不文律を重んじて、自分が不正に落とされても文句を言わなかった。だがトランプは違う。不文律など破ってやると、最初から宣言している。 (Media manipulation: We must discover the truth on our own) (Real Reason Trump's Being Treated Like He's Crazy for Refusing to Accept Election Results)

 共和党(孤立主義)系の古参の分析者であるパット・ブキャナンは最近、「トランプが不正があったら選挙結果を絶対認めないと言っているので、米政界のエリートたち(エスタブ。プロの政治家たち)は非常に焦っている」と指摘しているブキャナンの指摘が事実であるとすれば、米政界のエリートたちは、投票日に選挙不正を挙行し、本当はトランプの勝利なのに、それをクリントン勝利にすりかえるつもりで、それに対してトランプと支持者たちが不正を絶対認めず、2大政党制を破壊しかねない政治混乱が起こりうる。選挙不正が行われないなら、エリートたちが焦る必要もない。彼らが焦っているのだとしたら、それは投票日に不正が予定され、トランプが不正を絶対認めないからだ。 (An Establishment in Panic - Pat Buchanan) (Pat Buchanan Defends Donald Trump)

 米政界エリートの一部である米マスコミは、最後まで、選挙不正などありえない、負けを認めたくないトランプの言いがかりにすぎないと報じ続けるだろう。トランプ支持者は「おかしなやつら」「混乱を好む奴ら」「国家に反逆する者たち」「取り締まり対象」「悪者」「犯罪者」になり、逮捕者が相次ぎ、オバマが非常事態を宣言したり、当局の部隊がトランプ支持のデモ隊に発砲し射殺する事態になるかもしれない。米政界エリート(軍産複合体)に徹頭徹尾の従属が国是の日本でも「負けを認めないトランプが悪い」と考えるのが「常識」になるだろう。 (Election Fraud? Get Ready for Martial Law) (Preparing for Post-Election Social Unrest)

 だがその一方で、投票日に不正が行われるなら、その後、ウィキリークスやその他の暴露システムを通じて、不正が行われた証拠となる情報が公表されていく可能性も高い。マスコミはそれを大きく報じないだろうから、米国民の中でマスコミを軽信する人が多いほど、トランプが主導する選挙不正を非難する運動は続かず、脱落し沈黙する人が増えて下火になる。しかし、その逆である場合、マスコミやエスタブに対する不信感や敵視の方が大きくなり、政治混乱の中で2大政党制やエスタブ支配の崩壊感が強くなる。テキサス州などが連邦政府からの離脱を宣言するかもしれない。半面、選挙不正が行われても歪曲が不十分なら、トランプが僅差で勝つことになる。 (Professor Who Predicted Last Five Elections Says Trump Will Win)
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