米国某勢力に完全に組み伏せられた今の日本が真に対米自立するには?:ネット情報で覚醒した日本人が多数派を占めることしかない


米国某勢力に完全に組み伏せられた今の日本が真に対米自立するには?:ネット情報で覚醒した日本人が多数派を占めることしかない
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2014/8/30(土) 午後 4:18
無題
選挙
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新ベンチャー革命2014年8月30日 No.962



タイトル:米国某勢力に完全に組み伏せられた今の日本が真に対米自立するには?:ネット情報で覚醒した日本人が多数派を占めることしかない



1.逆説的だが、米国戦争屋の対日支配が強化されるきっかけをつくったのはやはり小沢氏だった



 本ブログでは、安倍自民党政権に逆戻りした現在の日本は米国戦争屋に完全に乗っ取られているという見方をとっています。そして、安倍氏が本音で正当化したい日米太平洋戦争を仕組んだのも米戦争屋と同じ系統の米国某勢力だとみなしています。要するに、戦前の日本は米国某勢力に大きくだまされたということです。ただし、それでも、だまされて敗戦した日本に非があります、安倍氏のように戦前日本の正当化は決してできません。



 さて、敗戦後の日本政治は主に自民党が仕切ってきましたが、その自民党は安倍氏の祖父・岸信介が米戦争屋CIAからの資金援助によってつくった米戦争屋CIAの傀儡政党であり、今日まで、米戦争屋CIAに牛耳られてきたと本ブログでは認識しています。



なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。



 その自民党にも、かつては、対米面従腹背(厳密には対・米戦争屋面従腹背)の政治家が多く潜んでいました。その多くは戦中派日本人で、米国を敵視させられてきた戦前世代であり、同時に、権力欲の強い利権政治家でした。その代表が田中角栄でしょう。そして、2009年に歴史的な政権交代を果たした民主党創立者・小沢氏は元々、田中派所属の政治家でした。小沢氏は田中氏の政治思想を受け継いだ人物です。



 小沢氏の剛腕で成し遂げられた2009年の歴史的政権交代劇を、今、振り返ると、日本を属国支配してきた米戦争屋ジャパンハンドラー(日米安保マフィアとダブる)にとって、この政権交代は大ショックだったのではないかと思われます。それまで、日本を甘く見ていたのに、油断すると、日本は対米自立してしまうと彼らは懸念したでしょう。



 あせった米戦争屋は、手なずけてきた悪徳ペンタゴン日本人勢力を総動員して、政権交代革命の立役者・小沢氏の無力化工作に奔走しました。そして、2014年の今、彼らは完璧な対日属国化体制の確立に成功しています。



 もし仮に2009年から5年遅れの今、米戦争屋による完璧な対日属国化体制下の日本において、小沢氏が再度、日本の対米自立に挑戦したとしても、もはや政権交代には成功できないほど、今の日本における米戦争屋の対日支配は強固となっています。その意味で、今の日本より、90年代以前の日本の方が米戦争屋による対日支配は緩かったと言えます。つまり、2009年の小沢氏の政権交代革命が仇になって、今の日本は昔よりひどい対米属国に成り下がったと総括できます。



2.米戦争屋による対日支配強化の秘策は自民党から対米面従腹背者を完全に駆逐することだった



 現在、米戦争屋は完璧な対日支配体制を実現していますが、その成功要因は、自民党、民主党を問わず、対米面従腹背政治家を一掃したことでしょう。



 その結果、自民党のみならず民主党にも、アンチ米戦争屋のホンモノの愛国政治家は皆無となっています、とりわけ、米戦争屋にとって脅威になりそうな大物の対米面従腹背政治家は徹底的に排除されてしまいました。



 今の日本の政治家で、有力政治家は与野党問わず、ホンモノの愛国政治家は皆無となっています。



 なぜ、このような悲惨な状況になったかというと、対米面従腹背の代表的大物政治家・中川昭一氏を2009年、政権交代直後に米戦争屋は不審死させて、与野党問わず、日本の政治家全員を震え上がらせたからとみなせます。



 中川氏は単に失脚させられたにとどまらず、無念にも不審死させられたのは、米戦争屋の正体をばらされるのを嫌ったからでしょう。その意味で、アンチ米戦争屋の雄だった小沢氏も、議員を辞めたときが危険です。



3.日本の悪徳ペンタゴン・マスコミは米国某勢力による属国統治の有力な武器と化した



 米戦争屋は昔から、軍事プロパガンダ研究に熱心ですから、日本の指導層とは比較にならないほど、マスコミ・コントロールが巧みです。情報化社会の現代、極論すれば、彼らはマスコミを兵器の一種として捉えているのではないでしょうか。



 マスコミの次に彼らが重視するのは官憲コントロールです。属国支配を貫徹する上において、彼らに不都合な人間を無力化するのに、属国の官憲コントロールは必須です。



 たとえば、小沢氏のように彼らに不都合な属国の有力者を無力化するのに、実際、属国日本のマスコミと官憲がフルに活用されています。そして、米戦争屋自体は、日本国民に対してステルス化していて、オモテムキはまったく、直接に手を下さないわけです。



 日本人のうち、特に高学歴エリートは、臆病で、恫喝に弱いことを見破った米戦争屋にとって、日本のマスコミと官憲をコントロールするのはいとも簡単でした。



4.小沢氏はなぜ、日本の対米自立に失敗したのか



 日本民主党を基盤に小沢氏は政権交代して、対米自立(具体的には、米戦争屋からの自立)と官僚支配打破を実現しようとしていました。そして、念願かなって、2009年に政権交代を実現させたのですが、その後の米戦争屋および悪徳ペンタゴン日本人勢力との闘いに負けてしまいました、なぜ負けたのでしょうか。



 本ブログの見方では、小沢氏は政権交代して、政権の座に付けば、日本のマスコミも官僚も小沢氏になびいてくると読んだのでしょう。しかしながら、現実にはそうならなかったのです。同じ日本人であるマスコミ人や官僚連中は小沢氏になびかず、米戦争屋ジャパンハンドラーへの忠誠を裏切らなかったのです、この事実は、小沢氏にとって、決定的な誤算だったと思われます。小沢氏の本音では、米戦争屋ジャパンハンドラーに洗脳された売国的日本人エリートの対・小沢氏への徹底した不忠を読めなかったことを心底、悔やんでいると思います。



 さらに、マスコミがそろって小沢氏の味方をしなかったため、マスコミにだまされた日本国民多数派も、小沢氏を支持しなくなったのです。



 こうして、小沢氏の挑戦は頓挫し、米戦争屋の一方的勝利で、今の日本は、2009年以前よりもひどい属国に成り下がったわけです。



5.米国戦争屋からの自立に再挑戦するには、日本国民が彼らの対日ステルス支配に気付く必要がある



 米戦争屋に牛耳られるマスコミ(ブラック・マスコミ)は、属国日本の実態を国民に知らしめることはまずありません。小沢氏失脚後の今の政治家も官僚も国民本位の民主主義を実践する気はまったくありません。しかしながら、今の国民はネットから情報を取れます。ネットの情報は玉石混淆ですが、マスコミが報道しないウラ情報があふれています。この点は、マスコミしかなかった戦前の日本国民に比べてはるかに恵まれています。



 近未来の日本が米戦争屋の呪縛から解き放たれて、真の対米自立を実現する原動力はやはり国民の覚醒しかありません。



 今の日本には、米戦争屋が得意の米国流の不正選挙が蔓延していますが、それでも幸い、今の日本にはまだ民主主義の基本的仕組みが残っています。だから、国民の多数派が覚醒すれば、不正選挙も通用しません。そこまでくれば、日本の対米自立に向けた再挑戦も夢ではありません。
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