上杉隆氏のジャーナリズムの5大原則、情報源・署名の明記、オプエド(反対意見)掲載

上杉隆氏のジャーナリズムの5大原則、情報源・署名の明記、オプエド(反対意見)掲載

2015-02-21 07:5318 孫先亨チャンネルより転載

上杉隆氏は次の経歴を有している。

1992年 - 1994年「NHK報道局勤務」。

1994年7月 - 1999年 3月 衆議院議員鳩山邦夫の運転手、秘書など

1999年7月 - 2001年7月 ニューヨーク・タイムズ東京支局インターン、リサーチアシスタント(取材記者)をするかたわら「ニューヨーク・タイムズ記者」、「ニューヨーク・タイムズ取材記者」という肩書きで週刊誌などで執筆。

2002年 フリーランスジャーナリストとして活動を始める

2011年 自由報道協会代表

2012年 株式会社NO BORDER代表取締役(ウィキペディア)

 この彼が『ニュースをネットで読むとバカになる』という本を執筆した。

 ここに次の記述がある。

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 私が「ニューヨーク・タイムズ」で働き始めた時、当時の上司から、アメリカのジャーナリストの原則を徹底的に叩き込まれた。それは
1.
「ソース(情報源)を可能な範囲で提示すること

2.
クレジット(引用・参照元)を示す事

3.
バイライン(署名)をいれること

4.
コレクション(訂正欄)を設けること

5.
オプエド(反対意見)を掲載すること。


 いまだにこうした基本中の基本がほとんど通用していないのが日本のメディアである。(中略)

 米国では実名と匿名を明らかに区別している。

 匿名の意見には社会全体として無視し、実名の意見のみが正当な意見として認められる土壌がある。自分は安全地帯に身を置きながら姿も見せずに好き勝手をいう人物と、姿を見せて発言している者ではどちらの意見が信用にたりるかは一目瞭然。(中略)

「オプエド」とは「opposite editorial( op-ed)」(反対意見)のことである。

オプエドは海外の新聞では当たり前の概念で、今やアルジャジーラにも導入されている。自社の記事に対して反対意見となる記事を掲載することで違った見方を読者に提供。しかし日本ではこの概念はほとんど知られていない。なぜなら日本のメディアはいまだに一社も導入していない。自らのメディアに反対の見解や意見を載せ、論で闘わせるというのは多様性を求めるジャーナリズムにおいては不可欠な要素だ。

朝日新聞の慰安婦問題や吉田調書問題にしても。仮にオプエドコーナーを設けていれば反対意見も紹介でき、読者はフェアな視点から情報を判断できたであろうし、自社内の自浄作用となっていたであろう。

しかし、社内調査や第三者委員会を設置するなどして再発の防止に取り組むとしているにかかわらず、朝日新聞も「オプエド」を導入する気配はない。

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